ICEF2023 プログラム
公正で安全かつ持続可能な
グローバルGXのためのイノベーション
10月4日（水）
開会式
9:30 - 9:45
キーノート 1
9:45 - 10:00
キーノート 1
スピーカー
野口 聡一
宇宙飛行士
合同会社未来圏CEO
東京大学特任教授
国際社会経済研究所理事
スティーブン・チュー
スタンフォード大学教授（物理学・分子細胞生理学）
米国エネルギー省元長官、ノーベル物理学賞受賞者
プレナリーセッション 1
10:00 - 11:40
ジャン＝エリック・パケ 駐日欧州連合（EU）大使の講演
革新的な政策立案
エネルギー価格の高騰と地政学的リスクの顕在化により、各国政府はエネルギー安全保障の重要性を再認識しています。その結果、主要経済大国は再生可能エネルギーの導入を拡大し、エネルギー供給ポートフォリオを多様化する政策を推進しています。
同時に、気候変動対策へのニーズの高まりに加え、エネルギー・資源価格の高騰や地政学的リスクの顕在化により、民間セクターは事業やバリューチェーンを幅広い視点から見直す必要に迫られています。グリーン技術のサプライチェーンは、世界の一部の地域に偏在しているケースもあり、安定的なサプライチェーンにリスクをもたらす可能性も示唆されています。
そのため、世界経済と地政学の不確実性と変動に直面するなか、官民ともに、エネルギー・資源の安定的かつ強靭なサプライチェーン確保に向けた再考が急務となっています。そこで本セッションでは、グリーントランジション達成のための国際協力の可能性とともに、国内・国際レベルでのイノベーティブな政策立案の課題と可能性について議論します。さらに、現在の地政学的状況において、エネルギーと資源の安定的なサプライチェーンを構築する方法についても検討します。
ウー・チャンホワ
ICEF 運営委員
ジェレミー・リフキンオフィス
中国・アジアディレクター
中国環境専門家協会（PACE） 共同創設者
CNイノベーション 最高戦略責任者
アジア・太平洋水フォーラム
執行審議会副議長
田中 伸男
ICEF 運営委員長
元国際エネルギー機関(IEA) 事務局長
タナカグローバル株式会社 代表
ジャン＝エリック・パケ
駐日欧州連合（EU）大使
坂野 晶
一般社団法人Green innovation 共同代表
今井 雅則
戸田建設株式会社 代表取締役会長
マリア・フェルナンダ・エスピノサ・ガルセス
元エクアドル外務大臣
元エクアドル国防大臣
第73代国連総会議長
GWL Voices for Change and Inclusion 持続可能な開発・ジェンダー平等・グローバルヘルス エグゼクティブディレクター
エヴリン・ニンワイ・ワン
米国エネルギー省エネルギー高等研究計画局 (ARPA-E) 長官
ヘンリー・フーイ・ヒン・リー
ボラ―エアモビリティリミテッド 創設者
キーノート 2
13:05 - 13:10
ゲルト・ミュラーUNIDO事務局長のビデオメッセージ
スピーカー
ゲルト・ミュラー
国際連合工業開発機関(UNIDO) 事務局長
キーノート 3
13:15 - 14:15
キーノート 3
モデレーター田中 伸男
ICEF 運営委員長
元国際エネルギー機関(IEA) 事務局長
タナカグローバル株式会社 代表
アンドリュー・Z・ファイアー
スタンフォード大学医学部教授（病理学・遺伝学）
ノーベル生理学・医学賞受賞者
ポール・M・ナース
フランシス・クリック研究所 ディレクター
ノーベル生理学・医学賞受賞者
フィービー・クンドゥーリ
アテネ経済商科大学 教授
デンマーク工科大学 教授
マルシア・マクナット
米国科学アカデミー 会長
プレナリーセッション 2
14:30 - 16:00
公正なGX
サステナビリティと気候公平性を実現するためには、公正な移行（ジャストトランジション）の考えの基にグリーントランスフォーメーション（GX）を進めることが重要であり、公正な移行を念頭に置いて、グローバルなグリーン転換を展開していく必要があります。これは、移行のプロセスと結果両方において、誰一人取り残してはいけないということを意味します。したがって、社会的公平性に基づいて、移行の恩恵と負担が平等に分配されるような未来を創造し、世界の発展に繋げることが重要になります。
本セッションでは、経済発展や環境負荷の度合いに関わらず、全ての国や産業を考慮し、包括的で公正な移行を実現する方法について議論します。最も恵まれない人々や化石燃料産業で働く労働者等も適切に恩恵を享受できる世界を目指すことで、気候の公平性と経済・社会・環境のサステナビリティに繋がります。
ジョン・D・ムーア
ICEF 運営委員
ブルームバーグNEF CEO
ホーセン・リー
ICEF 運営委員
気候変動に関する政府間パネル（IPCC）元議長
エイヤ-リイタ・コーホラ
ICEF 運営委員
欧州経済社会評議会CCMI代表
石川 知弘
株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ 経営企画部 部長
山口 しのぶ
国連大学サステイナビリティ高等研究所 所長
ハンフリー・ムレマ
ユースサバイバルオーガニゼーション 会長
アンドリュー・ジェフリーズ
アジア開発銀行 (ADB) エネルギー部門エネルギートランジションパートナーシップ（JETP)アドバイザー
コンカレントセッション 1
16:15 - 17:15
グローバルストックテイク
パリ協定の第14条に規定されているグローバルストックテイクは、世界全体の温室効果ガス削減の取り組みの進捗状況を評価する仕組みです。2021年COP26から各国の進捗状況に関する情報収集が始まりました。3回の技術的対話の後、COP28で報告が予定されています。グローバルストックテイク報告書は、国が決定する貢献（NDC）を引き上げる重要な報告書です。2022年6月の第1回技術的対話では、各国のNDCを実施した場合でも、温室効果ガスの排出量は今より増加し、2030年までに温度上昇を1.5℃以内に抑えるためのカーボンバジェットの大部分を使い切ってしまうと報告されました。2023年のICEFでは、COP28のグローバルストックテイク報告書の2か月前に、技術的対話の議論や科学的な評価、提言を紹介し、どのようにすれば我々は行動を加速できるかについて議論します。
モデレーター
デービッド・サンダロー
ICEF 運営委員
元米国エネルギー省（DOE）次官代行
コロンビア大学世界エネルギー政策センター
創立フェロー
コロンビア大学国際関係公共政策大学院
エネルギー・環境部門 共同ディレクター
津久井 あきび
公益財団法人地球環境戦略研究機関 フェロー
ヘザー・マセコ－シアリ
UNFCCC事務局 プログラムオフィサー
ペトラ・ミネロップ
ダラム大学 ダラム・ロー・スクール 国際法 教授
その他イベント
13:00 - 14:45
NEDOグリーンイノベーション基金事業シンポジウム「次世代型太陽電池で実現するグリーン都市」
カーボンニュートラルの実現に向け、世界各国が再生可能エネルギーの大規模な導入を進めています。その中で、現在課題になっているのが、再生可能エネルギーの設置場所が限られる都市部のカーボンニュートラル化であり、その解決策として期待されているのが、荷重制限のある住宅やビルの屋根や未利用の壁や窓に設置できる、軽量、フレキシブルかつ高効率な次世代型太陽光発電の実用化です。
ペロブスカイト太陽光発電は、これらの条件を満たす次世代型太陽光発電として期待されています。2009年にペロブスカイト太陽電池の最初のレポートが発表されて以降、研究用セルで25%を超える変換効率を達成しています。また、ペロブスカイト太陽電池は大幅に軽量であり、柔軟な軽量基板上に製造することも可能です。
そこで、本セッションでは、日本の「グリーンイノベーション基金事業」におけるペロブスカイト太陽光発電の研究開発・実証の概要を紹介するとともに、主に都市部への普及をターゲットとした実装の在り方について議論します。
高村 ゆかり
東京大学未来ビジョン研究センター 教授
山崎 光浩
NEDO新エネルギー部 主任研究員
別所 毅隆
積水化学工業株式会社 R&DセンターPVグループ 課長 （工学博士）
山本 憲治
株式会社カネカ 太陽電池・薄膜研究所 常務理事 所長
フランシスコ・フロンティーニ
南スイス応用科学芸術大学(SUPSI) 環境建設デザイン学科 ビルシステム部門長
グエン・ミン・ティエン
第三タンロン工業団地 電力部門 リーダー
安齋 一貴
資源エネルギー庁 新エネルギー課 課長補佐
その他イベント
15:00 - 16:00
二酸化炭素除去技術(CDR)「二酸化炭素除去（CDR）の市場拡大に向けた初期需要の創出」
2050年カーボンニュートラル達成のためには、CO2排出の削減だけでなく、どうしても排出を避けられないCO2を相殺するための大気中からの二酸化炭素除去（CDR）が必要不可欠です。CDRは希薄な大気中から回収する技術的な難しさの他、削減技術よりもコストがかかるために市場が生まれにくいという課題があります。CDR推進のためには需要を促し市場を拡大することが重要です。
そこで、本セッションでは、CDRの市場拡大に向けた官民それぞれの取組に着目し、需要側・供給側それぞれの民間事例やその取組の背景、政策動向等の紹介を通じて、早期の市場拡大を促すために必要な方策や初期需要の必要性について議論します。
マーク・アクキーヴィッツ
米国エネルギー省 化石エネルギー・カーボンマネジメント局
カーボンマネジメントテクノロジー部長
田中 哲也
経済産業省 大臣官房審議官（産業技術環境局担当）
クリストフ・ボイトラー
クライムワークス 最高気候政策責任者
小山 真生
三菱商事株式会社 次世代エネルギー部門 カーボンマネジメント室
Carbon Dioxide Removal ライン長
香田 和良
株式会社商船三井 エネルギー営業本部 エネルギー営業戦略部 カーボン事業チーム チームリーダー
コンカレントセッション 2
16:15 - 17:15
食料・水・気候変動
国際連合世界食糧計画（WFP）は、この10年間で着実に減少してきた世界の飢餓が増加傾向にあり、世界人口の10％近くが影響を受けていると指摘しています。
現在の世界的な飢餓と栄養失調の危機の規模は甚大で、2023年には3億4500万人以上が高レベルな食料不安に直面し、その数は2020年の2倍以上となりました。これは、COVID-19パンデミック以前の水準と比較すると、2億人という驚異的な増加になります。 そのうちの90万人以上が、飢饉一歩手前の「壊滅的な飢餓」の中で生き延びようとしています。この数字は5年前に比べ10倍であり、驚異的かつ急激な増加といえます。国際社会は、2030年までに飢餓と栄養失調を撲滅するという約束を破ってはなりません。
より不規則になる干ばつや洪水の周期が何億人もの貧しい人々の食量生産能力を損うように、水の安全保障と食量の安全保障は互いに強い結びつきがあり、どちらも気候変動の影響を強く受けます。食料・農業部門は、世界の取水量の約2/3を消費しており、多くの貧しい開発途上国では、その割合は80％を超えます。すでに世界には、水と食料へのアクセスが限られている人々が数十億人おり、人口増加によりその数はさらに増加すると予想されています。
現在、食品・農業部門は温室効果ガスを大量に排出していますが、一方で二酸化炭素の回収・貯留に大きく貢献する可能性もあります。また、当該部門における廃棄量は多く、世界の多くの地域では、生産された食料の30％が消費者に届くことなく廃棄されています。最新の生物学、リモートセンシング技術、ICT、AIの新たな可能性を最大限に活用した精密農業に向けた動きは、この悲惨な状況を一変させる大きな道を開く可能性を秘めています。局所・地域規模での賢明な政策や効果的な実践は、水や土壌資源と農業生産性に大きな影響を与えると考えられています。
本セッションでは、水・土壌に関連する持続可能な農業および食糧安全保障について、また気候変動に関連する必要な適応策とレジリエンス施策について議論します。また、先端技術の観点からスタートアップ企業や地方および地域レベルでの公共の取組み、グローバルガバナンス／国際協力についても、様々な課題を検討します。
イスマイル・セラゲルディン
ICEF 運営委員
ニザーミー・ギャンジャヴィー国際センター評議会議長
アレキサンドリア図書館 創立名誉館長
元世界銀行副総裁
バリー・ムーサ
ICEF 運営委員
大統領気候変動調整委員会 副議長
元国際自然保護連合（IUCN）会長
フィービー・クンドゥーリ
アテネ経済商科大学 教授
デンマーク工科大学 教授
デシゲン・ナイドゥ
南アフリカ大統領府気候委員会 気候適応エグゼクティブ
ラタン・ラル
オハイオ州立大学ラタン・ラル炭素管理・隔離センター（C-MASC） センター長
オハイオ州立大学 土壌科学特別栄誉教授
ファテン・アティグ＝バハール
未来の地球 水・エネルギー・食料 ネクサス グローバルリサーチネットワーク 運営委員
パトリシア・スコットランド
英連邦事務総長
10月5日（木）
キーノート 4
9:30 - 9:50
ファティ・ビロル IEA 事務局長と田中伸男ICEF運営委員長による対談（事前録画）
スピーカー
ファティ・ビロル
国際エネルギー機関 (IEA), 事務局長
田中 伸男
ICEF 運営委員長
元国際エネルギー機関（IEA） 事務局長
タナカグローバル株式会社 代表
コンカレントセッション 3
10:00 - 11:00
革新的な再生可能エネルギーの利用
カーボンニュートラル社会の実現に向けて、再生可能エネルギー利用が世界各国で急増しています。太陽光発電、陸上風力に加えて、各国で洋上風力建設計画が急増しています。新興国でも再生可能エネルギーリソースの開発が加速していますが、アフリカ地域や南米地域での再生可能エネルギー開発に必要な政策や期待される支援を紹介します。また、新興国での再生可能エネルギー資源を安価に開発する可能性について、風力発電や地熱エネルギー等の新しいテクノロジーと実用化への取り組みを紹介します。
また、本セッションでは、再生可能エネルギープロジェクトの急増が抱える社会的な課題についても議論します。太陽光発電、風力発電、そして地熱エネルギー利用は、分散型のエネルギーリソースであり、プロジェクトの立地は、地元の自然環境、生活基盤やコミュニティに様々な影響を及ぼします。陸上風力発電では、ブレードの低周波音や景観への懸念、洋上風力では、海洋生態系と漁場への影響の懸念、地熱エネルギー利用では、地下水利用への影響などは、代表的なコミュニティの懸念事項として知られています。再生可能エネルギー開発と地域が共栄できる取り組み事例を共有し、自然エネルギーの開発推進に必要となる法制や政策を議論します。
ネボイシァ・ナキチェノヴィッチ
ICEF 運営委員
欧州委員会主要科学アドバイザーグループ（GCSA） バイスチェア
国際応用システム分析研究所（IIASA）
名誉研究員
ウイーン工科大学 エネルギー経済 名誉教授
山地 憲治
ICEF 運営委員
公益財団法人地球環境産業技術研究機構（RITE） 理事長
東京大学 名誉教授
黒田 玲子
ICEF 運営委員
中部大学先端研究センター 特任教授
東京大学 名誉教授
G7 GEAC
(男女共同参画諮問委員会）2023 委員
ダグラス・アレント
米国国立再生可能エネルギー研究所 戦略的官民パートナーシップ担当 エグゼクティブ・ディレクター
レベッカ・ブレガント
パインベリー共同創業者兼チーフマーケティングオフィサー
山東 晃大
公益財団法人自然エネルギー財団 上級研究員
仁木 栄
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)技術戦略センター サステナブルエネルギー ユニット長
ビョルン・シモンセン
ワールドワイドウィンド 最高経営責任者
その他イベント
11:15 - 12:15
エネルギートランジションに関する特別対談
世界はクリーンエネルギー転換の初期段階にあります。温室効果ガス排出量を今世紀半ばまでにネットゼロにするという広く合意された目標を達成するためには、世界のエネルギーシステムに多くの変化が必要となります。こうした変化を起こす能力について、歴史は何を物語っているのでしょうか。どのような政策やアプローチが必要なのでしょうか。
本セッションでは、マニトバ大学名誉教授のバーツラフ・シュミル氏、ブルームバーグニューエナジーファイナンス社の創設者であるマイケル・リープライヒ氏、アレキサンドリア図書館創立名誉館長のイスマイル・セラゲルディン氏が、世界の現状とネットゼロエミッションに向けた道筋についての意見交換を行います。それぞれが意見を述べ、ICEFの聴講者からの質問にお答えします。
デービッド・サンダロー
ICEF 運営委員
元米国エネルギー省（DOE）次官代行
コロンビア大学世界エネルギー政策センター
創立フェロー
コロンビア大学国際関係公共政策大学院
エネルギー・環境部門 共同ディレクター
バーツラフ・シュミル
ICEF 運営委員
マニトバ大学 特別名誉教授
マイケル・リープライヒ
リープライヒ アソシエイツ 会長兼CEO
イスマイル・セラゲルディン
ICEF 運営委員
ニザーミー・ギャンジャヴィー国際センター評議会議長
アレキサンドリア図書館 創立名誉館長
元世界銀行副総裁
コンカレントセッション 4
13:15 - 14:15
持続可能な航空輸送
新型コロナパンデミック以前の2019年において、世界の航空輸送部門から排出される温室効果ガス（GHG）は12億トンであり、全排出量の2%以上を占めていました。航空輸送における脱炭素は、排出削減困難なセクターであると認識されてきました。航空業界は、GHG排出対策に取り組んできており、持続可能な航空燃料（SAF）は、今日最も開発が進み経済的にも実現可能となっています。各国政府は、SAFの使用を促すとともに義務付けようとしていますが、SAFの供給能力は業界目標より遥かに小さくなっています。欧州のReFuelEU航空イニシアティブでは、2030年までに5%のSAF混合を見込んでいますが、現在の欧州の最大SAF生産能力は最大でも0.5%のSAF混合にしか対応できません。SAF生産能力の拡大は2030年以降も必要であり、多くの挑戦が行われています。また、航空業界は水素や電気などの代替燃料についても検討していますが、量的な適応可能性の実証段階です。このセッションでは、最新のSAF市場の展望および代替燃料の技術開発について、業界の専門家から学びます。
モデレーター
ゲオルク・エアトマン
ICEF 運営委員
ベルリン工科大学 エネルギーシステム
退官教授
KSB Energie AG 理事長
ヴィクラム・メータ
ICEF 運営委員
センター・フォー・ソーシャル・アンド・
エコノミック・プログレス（CSEP）研究財団
会長
榎本 啓士
NEDO 技術戦略センター 主任研究員
金沢大学 理工研究域 准教授
西村 勇毅
日揮ホールディングス株式会社 サステナビリティ協創ユニット プログラムマネジャー
ローラ・レオンチーニ
イートン エネルギー転換・デジタルサービス 事業開発マネジャー
エイダ・ツェー
ヴォラー・エア・モビリティ取締役 共同設立者
その他イベント
14:30 - 15:30
若きイノベーターとの対話
特に、世代を超えた才能が知恵、専門知識、経験、リソースを結集し、加速度的な移行を先導し推進することが、イノベーションが今世紀半ばまでにカーボンニュートラルを成功裏に達成するために不可欠であると私たちは考えます。未来は次世代のものであり、変革をリードするのはイノベーターたちです。
本セッションでは、世界から最も刺激的な若手/中堅のイノベーターを集め、イノベーションとクリーンエネルギー革命の推進に重要な役割を果たしてきた ICEF運営委員会メンバーと、対話形式で討論を行います。対談では、技術から政策改革まで、そして食料、水、エネルギー、気候変動の関係の解読から、クリーンエネルギー革命と国連2030アジェンダの17の持続可能な開発目標との社会経済的相乗効果まで、幅広い科学分野における若い世代の専門家が主導するイノベーションの多様性、豊かさ、深さ、影響力に焦点を当てます。これは、国連「持続可能な開発のための科学の国際10年」（2024-2033年）に向けて、非常に重要なトピックです。
ウー・チャンホワ
ICEF 運営委員
ジェレミー・リフキンオフィス
中国・アジアディレクター
中国環境専門家協会（PACE） 共同創設者
CNイノベーション 最高戦略責任者
アジア・太平洋水フォーラム
執行審議会副議長
ネボイシァ・ナキチェノヴィッチ
ICEF 運営委員
欧州委員会主要科学アドバイザーグループ（GCSA） バイスチェア
国際応用システム分析研究所（IIASA）
名誉研究員
ウイーン工科大学 エネルギー経済 名誉教授
アンドリュー・Z・ファイアー
スタンフォード大学医学部教授（病理学・遺伝学）
ノーベル生理学・医学賞受賞者
田口 昂哉
株式会社Helical Fusion 代表取締役
ローラ・レオンチーニ
イートン エネルギー転換・デジタルサービス 事業開発マネジャー
山東 晃大
公益財団法人自然エネルギー財団 上級研究員
トリシュナ・ナグラーニ
KAIKU 共同創業者
ジン・チェン
清華大学社会科学院 博士研究員
和田 菜摘
SOLIT株式会社 環境人権管理部
ファテン・アティグ＝バハール
未来の地球 水・エネルギー・食料 ネクサス グローバルリサーチネットワーク 運営委員
サマライジングプレナリー
セッション
15:45 - 17:15
ICEF2023の総括
各々のセッションの議論の結果を共有します。また、ICEF2024におけるセッションテーマだけでなく、カーボンニュートラル達成（例えば、2030年と2050年の目標達成に必要な政策、活動、技術）に向けた将来展望についても議論します。
閉会式
17:15 - 17:45
閉会式
デービッド・サンダローICEF運営委員のロードマップ紹介
山地憲治ICEF運営委員のステートメント発表
田中伸男ICEF運営委員長の総括
斎藤保 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）理事長の閉会挨拶
その他イベント
9:30 - 10:30
ICEFロードマッププロジェクト「人工知能（AI）と気候変動緩和」
ICEF「人工知能（AI）と気候緩和」ロードマップでは、AIがネット・ゼロ排出の達成に役立つ可能性を検討します。このロードマップでは、AIを気候変動対策に使うことができる機会（温室効果ガス排出量モニタリング、系統インフラ、製造、材料イノベーション、食料システム、運輸) を探るとともに、AIを使用する際の障壁・課題・リスクを検討し、気候変動緩和に貢献するAIの使用を促進する政策を検討するほか、最後に、調査結果と提言を示します。
このセッションは、「人工知能と気候変動緩和ロードマップ」のドラフトを共有し、今後の脱炭素化戦略としてのAIに関連する主要な問題を検討することを目的としています。
デービッド・サンダロー
ICEF 運営委員
元米国エネルギー省（DOE）次官代行
コロンビア大学世界エネルギー政策センター
創立フェロー
コロンビア大学国際関係公共政策大学院
エネルギー・環境部門 共同ディレクター
フリオ・フリードマン
カーボンダイレクト
シニアサイエンティスト
ジーウェン・ファン
コロンビア大学
リサーチ・アソシエイト
コリン・マコーミック
カーボンダイレクト
チーフイノベーションオフィサー
アルプ・クチューケルビア
コロンビア大学
コンピューターサイエンス
非常勤准教授
トリシュナ・ナグラーニ
KAIKU 共同創業者
エレナ・メンデル・レアル
コロンビア大学
国際公共政策大学院
その他イベント
10:45 - 12:15
BloombergNEF 共催イベント「グローバル・日本における最新の気候変更シナリオから分かるビジネス機会・リスク」
ブルームバーグNEF（BNEF）が発表した、長期エネルギー見通し（NEO）によると、地球温暖化による気温上昇を摂氏2度以内に抑えるという目標達成の軌道に乗るための確実な道はまだ残っています。2050年までにネットゼロ経済に移行するのに伴い、少なくとも194.2 兆ドルに上る投資機会が生じることが明らかになりました。
本セミナーでは、BNEFのアナリストが経済・セクター主導のアプローチを採用し、パリ協定の目標を達成するための信頼できる道筋を説明しています。世界および日本の分析結果を案内する予定です。また、移行により生じるコモディティおよび製品の需要に対する影響が原因でリスクにさらされる企業収益も説明します。
ヨナス・ルーズ
ブルームバーグNEF サステナビリティ・気候変動分析部門長
アリ・イザディ
ブルームバーグNEF アジア太平洋地域統括
菊間 一柊
ブルームバーグNEF 日本市場再生可能エネルギー
シニア・アソシエイト
コンカレントセッション 5
13:15 - 14:15
核融合テクノロジー
世界的な脱炭素化社会推進の動きを受けて、原子力の重要性が見直されています。現在利用されている核分裂技術による原子力炉に比較して、原料入手が容易であり、運用管理しやすい核融合技術の実用化に向けた研究開発は、2000年代に国際協力の枠組でスタートしたITER（国際熱核融合実験炉、イーター）を中心に進められてきました。ITER実験炉は核融合反応技術の確立とその持続技術を確立するもので、発電実証は計画されていませんが、核融合反応とその持続技術が確立すれば、発電機能を持つ施設は既存技術で実現可能であり、米国、英国、日本、中国等の主要な公的研究機関で核融合炉の開発を加速するプロジェクトが立ち上がっている他、大学からスピンオフしたスタートアップ企業も増え、彼らへの投資規模も増加しています。
本セッションでは、核融合炉の開発について、主にスタートアップ企業の新技術や実用化への課題などを中心に情報を収集・共有します。
サリー・M・ベンソン
ICEF 運営委員
ホワイトハウス科学技術政策局
副所長・最高戦略責任者
スタンフォード大学教授（エネルギー理工学）
田中 伸男
ICEF 運営委員長
元国際エネルギー機関(IEA) 事務局長
タナカグローバル株式会社 代表
リチャード・レスター
ICEF 運営委員
マサチューセッツ工科大学 副学長
田口 昂哉
株式会社Helical Fusion 代表取締役
スコット・スー
米国エネルギー省 科学・イノベーション担当次官室 シニアアドバイザー兼リードフュージョンコーディネーター
鎌田 裕
ITER機構 副機構長
カール・ページ
アントロポセン研究所 代表 兼 共同創設者
フランセスカ・フェラッツァ
エニ社 磁気核融合イニシアチブ責任者
その他イベント
14:30 - 16:00
UNIDO共催イベント「鉄鋼・セメント産業における脱炭素化への公正な移行に向けた変革-低・ゼロ炭素製品へ向けた需要と供給の拡大に向けた方策」
鉄鋼・セメント産業は我々の近代的な生活様式にとって不可欠な製品や素材を提供しています。今後、我々は、技術や資金を動員しながら、エネルギー消費と生産量の増加をディカップルし、これらに起因するGHG排出量に対応しつつ、低・ゼロ炭素製品の需要と供給を埋めるための、実現可能でかつ野心的な方策を特定する必要があります。他方、パリ協定、さらにはより広範な国連持続可能な開発目標にも適合した持続可能な鉄鋼・セメント産業における生産とその発展に向けた変革を起こすためには、未だ解決すべき課題や障壁が存在しています。
本イベントでは、これらのセクターにおける現在の国際的な潮流、進行している脱炭素へ向けた取組について議論を行い、経済成長と環境十全性の双方を毀損することなく産業界が行動するための、ありうる調和した対応策やそのための諸条件、さらに国際的なパートナーシップや協力が果たしうる促進的な枠割について理解を深めることを目的とします。
鈴木 祥成
国際連合工業開発機関(UNIDO) 脱炭素・サステナブルエネルギー部 工業開発官
ラナ・ゴネイム
国際連合工業開発機関(UNIDO) エネルギーシステム・脱炭素課長
堂野前 等
日本鉄鋼連盟 国際環境戦略委員会 委員長
カナン・デリニョス・ゲンセル
トルコセメント製造業協会 環境・気候変動部長
トーマス・ギヨ
グローバルセメントコンクリート協会 チーフエクゼクティブ